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インドの大平原に誕生する「リトル・ジャパン」

2007年02月07日12時31分 朝鮮日報

 インド北西部の大平原の真ん中に「リトル・ジャパン」が誕生する。首都ニューデリーから西へ120キロ離れたラージャスターン州にある小都市ニムラナ。大平原の真ん中にあるこの町を走る道路の片側には「この先、日本人投資地区」と書かれた標識が立てられている。チャイナタウンもないインドに日本企業専用の工業団地が造成されようとしているのだ。面積は140万坪で、ソウルの汝矣島(254万坪)の半分強の広さだ。

 今月2日、日本のいくつかの中小企業の社員たちがこの原っぱで、ラージャスターン州産業開発投資公社(RIICO)の担当者を相手に、工場進出の条件や各企業の工場が建つ場所について細かく尋ねていた。東京に本社を置く自動車部品製造会社、プライムポリマー社の海外購買担当の寺田課長は「電気の供給に問題はないか」「環境規制はどうなっているのか」などの質問を浴びせた。これに対し担当者は「電気は24時間供給が可能で、環境規制なども大きな問題はない」と答えた。

 この地に「リトル・ジャパン」が産声を上げたのは昨年7月のことだ。当時、インドへの進出を希望していた日本の中小企業は、適切な用地が見つからず悲鳴を上げていた。外国企業の相次ぐ進出で、工場用地が足りなくなっていた上に、条件の良い土地は既に地価が暴騰していたからだ。ニューデリーから車で1時間ほどの距離にあるハリヤーナー州の新興都市、クルガオンの1坪当たりの地価は現在、40万ウォン(約5万1500円)ほどまでに値上がっている。

そこで、日本政府の出資機関である日本貿易振興機構(JETRO)のニューデリー事務所のダイコクヒロシ相談顧問は「ラージャスターン州を訪れ、“日本企業が大挙して進出すれば、企業活動を展開しやすい地域だというイメージを高めることができる”と説得し、条件の良い土地を提供するよう求めた。韓国は現代自動車(チェンナイ)などのように、各企業が土地を確保しているが、日本の企業にはそれが困難なため、われわれが代わって土地を確保した」と語った。

 JETROはラージャスターン州政府から、日本企業専用の用地として、140万坪の土地の提供を受けた。来年7月までに進出企業が確定すれば、▲1坪当たり6万5000円で、99年間の土地借用契約を結ぶ、▲最初の7年間は特別消費税を100%、電気料金も50%免除する、といった条件が付けられた。

 その後6カ月の間に、既に18社の日本企業が現地調査を行った。当初ターゲットとしていた中小企業だけでなく、日本を代表する総合商社の伊藤忠商事も、この地に物流倉庫の建設を検討している。

 「リトル・ジャパン」の周辺には、日本人向けの住宅地や学校も建設される。工業団地に隣接する12万坪の土地に住宅地が整備される計画で、インドの建設会社V. B.ビルトスが450戸のマンションの建設工事に着手した。ラージャスターン州の「リトル・ジャパン」プロジェクトの総責任者は「インド最高の私設IT教育機関であるNIITも、ここに大学を建設中だ」と話した。また、数キロ離れた所には、大規模な遊園地の建設工事も進められている。シバオアシス・レストランが日本人を当て込んで、遊園地の建設を始めたのだ。

 来月初め、「リトル・ジャパン」には自動車部品メーカーが進出する。予定通りに進めば、来年7月にはこの地に60社から70社の日本の中小企業が軒を連ねることになる。

ニムラナ(インド)=イ・インヨル特派員

by deracine69 | 2007-02-07 12:31 | アジア・大洋州  

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