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<もんじゅ>4度目運転再開を断念 福井県に正式表明

1月9日20時24分配信 毎日新聞

 日本原子力研究開発機構の岡崎俊雄理事長は9日午前、福井県庁で西川一誠知事と面会し、同県敦賀市の高速増殖炉「もんじゅ」について、予定していた2月の運転再開を断念することを正式に伝えた。再開時期は「関係省庁と協議して報告したい」と述べるにとどまったが、12月以降になる公算が大きい。延期は4度目。

 もんじゅは現在、プラント確認試験を実施しているが、屋外排気ダクトに二つの腐食穴と多数のサビが見つかり、点検作業のため試験が中断している。

 腐食穴ができた原因について原子力機構は9日、「塩害が発生しやすく雨水もたまりやすい構造で腐食が進行した」などとする報告書を国に提出。ダクトを補修するため、大幅な遅れが避けられなくなった。

 記者会見した岡崎理事長は「県民に心配をかけたことをおわびしたい」と謝罪した。【大久保陽一】

 ◇解説 単純ミス続々 問われる組織

 高速増殖炉「もんじゅ」の運転が4度目の延期になった。排気ダクトの点検を怠り、腐食を長年放置したという、通常運転している原発では考えられない単純ミスが原因だ。

 もんじゅは07年8月末に最終試験を始め、運転再開に向け着実に準備を進めているはずだった。だが昨年になり、ナトリウム漏えい検出器の施工不良や、漏えい警報の通報遅れなどが発覚。95年のナトリウム漏れ事故から13年以上も停止したため見過ごされてきた点が、再開直前になって次々と表面化した。こうした事態を招いた原因は、日本原子力研究開発機構のずさんな組織体制にある。

 冷却材に空気や水と反応しやすい危険なナトリウムを使う高速増殖炉は、他の原発よりもはるかに厳しい安全管理が求められる。国の核燃料サイクルの根幹技術と位置づけられる高速増殖炉。だが単純ミスを繰り返すようでは、政策そのものに対する国民の信頼を失う結果になりかねない。【酒造唯】
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by deracine69 | 2009-01-09 20:24 | 社会  

<原研機構>2100年「原発231基、石油は0%」と試算

10月16日23時25分配信 毎日新聞

 日本原子力研究開発機構は16日、今世紀末のエネルギー需給と原発の役割をまとめた初の報告書「2100年原子力ビジョン」を公表した。電気自動車の普及などで電力需要が高まり、全エネルギーに占める電力の比率は24%から62%に高まる一方、化石燃料依存度は75%から28%に下がるという。

 2100年の人口を6407万人とし、半数の世帯が太陽光発電を使うなど新エネルギーも極力導入が進む前提。その結果、国内エネルギー消費量は2000年に比べて42%減と予測した。

 発電量に占める軽水炉など核分裂の割合は2100年には53%に達するが、石油は0%と試算。核融合炉が33基、水素燃料を同時に作れる小型原発の高温ガス炉は120基稼働し、軽水炉などと合わせて計231基に達すると見込んでいる。高レベル廃棄物処分場は、現在計画中の約5倍が必要という。同機構は「建設適地などを想定したものではない。技術的可能性を示した」としている。

 一方、経済協力開発機構も同日、初の報告書を発表。2050年に世界の原発の発電容量は、各国の新増設計画がすべて実現すると3.8倍に増えると試算した。ウラン燃料は確認済みの埋蔵量だけで十分まかなえるが、高レベル廃棄物の約4分の1が処分先未定になるという。【山田大輔】
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by deracine69 | 2008-10-16 23:25 | 経済・企業  

悪性リンパ腫で死亡の原発労働者、厚労省が労災認定へ

10月4日11時30分配信 読売新聞

 原子力発電所で働いた後、悪性リンパ腫で死亡した男性について、厚生労働省の検討会は原発での被曝(ひばく)との因果関係を認める方針を固めた。

 これを受け、厚労省は近く、この男性の労災を認定する見通し。原発労働者の労災認定は、白血病や多発性骨髄腫で認められたケースはあるが、悪性リンパ腫では初めて。

 この男性は、05年3月に悪性リンパ腫で亡くなった沖縄県うるま市の喜友名(きゆな)正さん(当時53歳)。喜友名さんは1997年から2004年まで全国各地の原発で検査業務に従事していたことから、05年10月、遺族が大阪市の淀川労働基準監督署に労災申請した。しかし、労災認定基準の対象疾患に悪性リンパ腫が含まれていないことを理由に申請が認められなかったため、大阪労働局に不服を申し立てていた。これについて、厚労省は「慎重に検討する必要がある」と判断し、昨年秋から本省の検討会で協議を重ねていた。
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by deracine69 | 2008-10-04 11:30 | 社会  

<中国>8月に原発火災 当局は公表せず

9月18日12時56分配信 毎日新聞

 【台北・庄司哲也、北京・浦松丈二】香港紙「明報」(電子版)は18日、中国江蘇省連雲港市の田湾原発で8月26日、爆発による火災が発生していたと報じた。消火作業で消防隊員1人が負傷したが、放射能漏れは無かったという。中国当局は事故発生について公表しておらず、国内メディアも報じていない。

 事故があったのは原発1号機。ウクライナ製の変圧器が爆発した。同省の警察トップが指揮を執り、約5時間後に鎮火したという。同原発はロシアの経済技術協力で建設され、1号機は昨年5月に商業運転を開始。昨年8月から2号機も稼働している。

 中国のポータルサイト「捜狐(SOHU)」には、原発施設から煙が上がる様子を撮影した映像が投稿され、「8・28田湾原発での変圧器爆発が火災を誘発」との題名が付けられている。施設から大小2本の白煙があがり、大きな煙は山の尾根に沿って数キロの距離をたなびいている様子が確認できる。中国国内メディアは全く報道していない。


中国原発で爆発事故=先月発生、公表せず-香港紙
2008/09/18-11:31 時事通信

 【香港18日時事】香港紙・明報は18日、中国江蘇省連雲港市の当局者の話として、田湾原発で8月26日に爆発事故が起きていたと報じた。放射能漏れはなかったという。

 事故があったのは1号機で、変圧器が爆発して火災が発生。省の警察トップが自ら対策の指揮を執り、約5時間後に鎮火した。火災で1人が負傷した。中国政府は事故発生の事実を公表していない。


中国の原発で爆発事故 放射能漏れはなし
2008.9.18 12:52 産経新聞

 18日付の香港紙、明報によると、中国江蘇省連雲港市の田湾原子力発電所で8月(26)日、変圧器が爆発する事故があり、発電所の消防要員1人が負傷した。放射能漏れはなかったという。中国の主要メディアは事故を報じていなかった。

 同紙によると、同日午後5時半ごろ1号機の変圧器が爆発し出火、約5時間後に鎮火した。地元当局者は、安全装置が作動し関連の設備は自動停止したと説明している。

 田湾原発は中国がロシアとの技術協力で建設。昨年の5月と8月に1号機と2号機がそれぞれ商業運転を開始した。1基当たりの出力は106万キロワットで、中国最大規模とされる。(共同)

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by deracine69 | 2008-09-18 12:56 | アジア・大洋州  

日中韓、原発事故通報へ 安全対策に情報共有

2008年9月3日 20:16 西日本新聞

 原発などの原子力施設で事故が起きたり、施設が災害で被害を受けたりした場合、放射性物質による被害は国境を越えて広がる恐れがあるため、日本、中国、韓国の原子力規制当局は3日、都内で開いた会合で、事故などの発生時には速やかに通報するなどの情報共有体制をつくることを決めた。

 電力需要増加に対応、地球温暖化対策に有効として中韓両国でも原発建設が進んでいるが、安全確保が大きな課題。

 経済産業省原子力安全・保安院によると、事故や災害時の連絡のほか、長年原発を運転してきた日本は、安全対策や規制の仕組みについて両国に情報を提供する。昨年の新潟県中越沖地震で柏崎刈羽原発が停止、5月の中国・四川大地震で核関連施設が被災したことから、耐震安全性に関しても情報交換する。

 日本原子力産業協会によると1月現在、中国では原発11基が運転中、8基が建設中、韓国はそれぞれ20基と6基。
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by deracine69 | 2008-09-03 20:16 | アジア・大洋州  

公費で行く欧州空の旅、県民向けだけ廃止 核施設視察

2008年8月26日11時55分 朝日新聞

 経済産業省資源エネルギー庁が、全額国負担で青森県民を対象に約20年間続けてきた欧州核燃料サイクル施設の視察を「一定の役割を果たした」として今年度で廃止することを決めた。一方、同県内の市町村長を対象とした、飛行機のビジネスクラス利用の欧州視察については「施設の立地を決断する立場にある人に判断材料を提供するための視察」として今年も実施する。

 エネ庁は、使用済み核燃料再処理工場など青森県六ケ所村に集中する核燃料サイクル施設への県民の理解を深め、不安を払拭(ふっしょく)するためとして、青森県に委託して89年度から欧州の核燃料サイクル施設の視察事業を行ってきた。対象は農協、漁協、女性団体などの幹部ら。例年、1人あたり100万円ほどの旅費は国が全額負担していた。

 エネ庁はまた、市町村長を対象とする同様の欧州視察を03年度から実施してきた。1人あたりの旅費は県民向け視察とほぼ同じで、やはり国が全額負担。六ケ所村をはじめ近隣12市町村でつくる財団法人むつ小川原産業活性化センターに委託している。今年は、スイス、ドイツの使用済み核燃料中間貯蔵施設の視察が10月に予定されている。

 両方の視察費用は国の特別会計(旧電源特会)でまかなわれてきた。

 エネ庁によると、今年度は県民向け視察に約1400万円、首長向け視察に約1850万円を計上していた。同庁は県民向けだけ廃止することについて「青森県内に核燃料サイクル施設がない段階では海外の現場を見てもらうことに意義があった。いまは六ケ所村の再処理工場が試運転の最終段階に入り、県民に施設の必要性を考えてもらう方が政策効果が高いと考えた」と説明する。

 青森県によると、予算は返上せず、別に実施している県民対象の意見交換会の講演料や新聞広告料などにあてるという。(青池学)
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by deracine69 | 2008-08-26 11:55 | 行政・公務員  

大飯原発3号機 1次冷却水配管に想定上回るひび

8月16日3時2分配信 毎日新聞

 定期検査で停止中の関西電力大飯原発3号機(福井県おおい町、加圧水型、出力118万キロワット)で1次冷却水配管(外径約88センチ)の内側に想定を上回る深さ15ミリ以上のひびが入っていることが15日、わかった。原子炉容器直近にある大口径配管で、この個所で深さ15ミリ以上のひびが見つかったのは国内で初めて。外側まで貫通して穴が開けば大事故につながりかねず、本格修理を検討している。もともと4月下旬の予定だった運転再開時期は延期されており、来年以降に持ち越される可能性が強い。

 ひびの場所は、原子炉容器からノズル状にのびる「管台」と配管とをつないだ溶接部。原子炉で熱せられた高温高圧の冷却水を送り出す根元部分で、配管の肉厚は74.6ミリ。経済産業省原子力安全・保安院は、この部分の材質はひびができやすいため、原則10年に1度は検査するよう通知しており、91年運転開始の3号機は、01年度に1度検査し、今回は2度目だった。通知通りに検査したにもかかわらず、深いひびができていたことから、保安院も問題視。他の同型原発についても検査間隔の短縮などの対策強化が求められそうだ。

 関電は定期検査で2月に3号機を停止。4月上旬にひびを見つけた。かかっていた力の影響で金属が腐食する「応力腐食割れ」とみられる。

 当初、3ミリ以下程度の浅いひびと予測。ひびが広がることを防ぐため、周辺を研磨してひびを削り落とす方針だった。実際に削りはじめると、ひびはもっと深かった。8月14日の時点で15.5ミリ削ってもひびがあり、さらに研削中だ。

 関電は、削り落とした部分を補うように新しい材質を張りつける「肉盛溶接」を検討している。溶接には原子炉容器内の機器を取り出し、冷却水も抜く大規模な準備工事が必要で、国内では例がないため、慎重に検討している。【日野行介】
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by deracine69 | 2008-08-16 03:02 | 社会  

<東海第2原発>原子炉補助設備の鋳物製の弁が脱落

8月7日23時47分配信 毎日新聞

 日本原子力発電は7日、東海第2原発(茨城県東海村)の原子炉補助設備の一つ「原子炉隔離時冷却系」の排気ラインにある鋳物製の弁(直径36センチ)が脱落したと発表した。同原発は調整運転中で同日にも定期検査を終えて営業運転を再開する予定だったが、修理を終えるまで延期する。調整運転は継続する。外部への放射性物質漏れはないという。

 原電によると、弁を支える炭素鋼のボルト(同7ミリ)が折れたことが原因。ボルトは78年の建設時から交換しておらず、直近の検査は7年前だった。弁は非常時に原子炉容器に密封されている窒素がタービンへ逆流するのを防ぐ。4日夜に原子炉内の窒素圧力が想定外に低下し、点検の結果、7日正午に弁が落下していたことが分かった。【八田浩輔】
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by deracine69 | 2008-08-07 23:47 | 社会  

洞爺湖サミットから見えた環境ビジネス

2008年8月7日 15時40分 SAFETY JAPAN

 世界のテーマ「温暖化対策」「環境問題」が日本に大きなチャンス、環境ビジネスを提供してくれそうだ。洞爺湖サミットでは「環境JAPAN」「ECO/JAPAN」の演出がいくつかあった。CO2の排出権取引では英国などに後れを取ったが、製造では勝ち目は期待できる。太陽電池、原子力発電所、ECOカー、水浄化装置など世界に通用する製品は多そうだ。

 いまや世界が抱える最大のリスクはやはり環境だろう。この世界最大のリスクに対して日本のチャンスを考えてみたい。

 まずCO2、温暖化のリスクは、停止していた原発のリスクを上回った。米国は、スリーマイル島の事故以来停止してきた原発の建設を認めたのだ。だが、いざ原子力発電所を造ろうとしたら、米国には既にエンジニアがいなかった。スリーマイル島の事故以来、数十年建設を中止してきたため、メンテナンスの人材はいても開発の人材は育っていなかったのだ。そのため、GEは日本社と合弁事業、ウェスティングハウスは東芝に売却した。日本企業にはここに、新たなチャンスが生まれたことになる。

 ホンダが年内に発売を予定している水素で走る自動車に、一度は乗ってみたい、できたら買ってみたいと考えるのはわたしだけではないだろう。「水素スタンドはあるのか」など心配はあるが、一回の充てんで六百数十キロ走ってくれるというのだから、今のガソリン車に比べても見劣りはしない。水素充てんスタンドはカーナビで表示してくれるだろうから、インフラの心配もそれほどしていない。

 70年代の米国では、自動車の排気ガス規制などに関するいわゆるマスキー法や、オイルショックなどがあり、ホンダのシビックは売れに売れた。現在、環境イメージではトヨタに先を越された感のあるホンダだが、ここに再度、環境テーマとオイルの高騰という、まさに70年代を彷彿とする状況が出現した。チャンスをもう一度と考えるのは当然だ。

 サミット会場(報道棟)では電機自動車を走行させたようだが、環境にやさしく省エネルギーという日本車のテーマをアピールするためにも、このサミット効果はもっと利用していいだろう。

太陽電池と水浄化は日本にアドバンテージ

 石油、石炭などの化石燃料をほとんど持たない日本にとって、太陽は重要なエネルギー源だろう。太陽電池パネルの開発、コスト競争も進んでいる。一方、発電した電気をためておく蓄電技術も三洋電機などが推し進めており、その能力も向上しているようだ。

 発電能力、製造コスト、蓄電能力と、太陽光発電について日本メーカーは3拍子揃ってきたように見える。太陽光発電はまさに、国家産業として日本が勝ち抜かなければならない技術のように思えてくる。

 水のリスク、この浄化装置の能力は日本メーカーが強いと聞いている。それを必要とするのはアフリカ、南米、アジア‥‥ 水のテーマはやはり世界のテーマである。しかし、問題はやはりコストであろう。機械のコストもさることながら、その機械を動かすためのエネルギーコストも大きいのではないか。そこで、前述の太陽光発電の能力向上によって、そちらのコスト削減に役立つのではないかを検討してみていただきたいものだ。

 日本でも、いつの時代か海水を真水に変えなければいけない時代が来るのかもしれない。水、それこそこれも空気、温暖化と同じくらい大きなリスクであり、ビジネスチャンスだと思うのだ。

 リスクをビジネスチャンスに ―― 国防のための武器でさえ、購入の背景にあるリスクは国により年により変わっている。環境という世界最大のリスクはまさに空前のチャンスといってよい。もしかすると、日本の「製造業の生き残りリスク対策」の最大のチャンスかもしれない。

 「リスクをチャンスに!」といつも言い続けてきたのだが、このチャンスをぜひ日本メーカー、国民はつかんでいただきたい。それが、存亡をかけた日本経済、日本国のリスクマネジメントでもあるのだ。

 もちろん、チャンスをつかみにいくときには新しいリスクも存在する。チャンスに目がくらみ自分のリスクが見えなくなることのないように、自社のリスクマネジメントもお忘れのないように。(リスクコンサルタント 浦嶋 繁樹)
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by deracine69 | 2008-08-07 15:40 | 経済・企業  

IAEA研究所でプルトニウム汚染 外部へ放射能漏れなし

8月4日22時5分配信 産経新聞

 ウィーン郊外にある国際原子力機関(IAEA)の研究所内で3日、少量のプルトニウム汚染が確認された。

 IAEAによると、サイバースドルフ研究所内に置かれたサンプル用の小型筒の内部圧力が上昇し、3部屋が汚染されたという。安全装置が検知した。当時、所内には誰もおらず、研究所外への放射能漏れもなかった。同研究所は、核査察の際に採取した環境サンプルの分析などをしている。
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by deracine69 | 2008-08-04 22:05 | ヨーロッパ